仕事ができる人になるには?を考えるブログ

「仕事ができる人になるにはどうしたら良いか」を考えていくブログです。仕事ができれば、仕事がストレスじゃなく楽しみに変わるのではないかと思い立ち上げました。

【新型コロナウイルス】ニューノーマルの到来に向けて

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こんにちは。

緊急事態宣言が解除し始めましたね。

皆様、いかがお過ごしでしょうか。

 

本日は、新型コロナがピークアウトした後に訪れる「ニューノーマル」の時代について

考えてみたいと思います。

 

新型コロナウイルスのステージ

 

新型コロナウイルスは以下の大きく3つのステージに分けられると整理できます。

 

ステージ1:安心・安全の確保

 

従業員(家族を含む)、顧客、取引先、社会等に対して、身体の安全と安心感の醸成を目的としたいわゆる感染拡大防止策を講じる段階です。

緊急事態宣言による外出自粛の期間は、本ステージといえます。感染爆発を防止するために最も重要なステージであり、この初動対応を誤ると従業員の多くが罹患し業務を強制的に停止せざるを得ない状況に陥ります。

 

 

 ステージ2:業務の維持・継続

 

緊急事態宣言が解除されても、外出自粛や在宅勤務の継続は長期間続くと想定されます。業務の効率性低下や、事業への直接的な影響による売上・利益の低下が予想され、事業と組織運営をいかに持続していくかが重要なステージとなります。

既に多くの中小企業では資金繰りに影響が生じていますが、大手企業においても取引先である中小企業の操業状況による影響も含め、事業への影響は計り知れないものがあります。

 

ステージ3:「ニューノーマル」への適応・変革

新型コロナウイルスのワクチンも開発され、ピークアウトしたとしても、以前と全く同じ状況に戻るとは言い切れません。

ワクチンの開発は来年になるとも想定されます。

また在宅勤務・外出自粛の継続により、「ニューノーマル(新常態)」と呼ばれるように、社会や経済の構造的な変化が避けられない状態になることが予想されます。

たとえば、在宅勤務に慣れてしまった従業員が、常に在宅での勤務を指向することも考えられます。(現に私もそうなっています・・・)

また、サプライチェーンの観点では、グローバルな地域分散が是とされていましたが、このような世界的なパンデミックのケースでは、グローバルサプライチェーンを分散するのではなく、地産地消でのサプライチェーンがより望ましいというような考え方が主流となってきました。

これらの状況に対応するべく、業務プロセス、ワークスタイル、サプライチェーンなどの変革が、企業に求められるようになります。

ニューノーマルの世界で仕事ができる人になるには?

コミュニケーションの取り方を変える!

 

基本的に、在宅勤務やリモートワークが続くと、「成果主義」になるといわれます。

仕事のプロセスや働く姿勢で評価がされないため、「成果」でしか評価できない状況になります。

そういう中でも、これまで以上に積極的に「コミュニケーション」とることが求められます。

 

teamsやzoomなどのWEB会議システムを活用し、web飲みも活用しながら、

上司や同僚とコミュニケーションをとるように心がけてください。

ビデオもつけない人が多いですが、一人だけでも頑張ってつけるようにしましょう。

目の前にいる感覚が芽生えるため、親近感が沸きます。

このような細かい点も含めて、コミュニケーションの取り方は重視することをお勧めします。

 

ロボットにはできない仕事をする!

人がいないとできない業務は、自動化していく流れが進むと想定されます。

自動化するともしかしたら自分の仕事がなくなるかもしれません。

その時は、デジタルを動かす側や考える側に回るしかありません。

もしくは、「絶対にデジタル化できない仕事」に特化する必要があります。

  • 0から1を生み出す仕事
    (クリエイティブな仕事だけでなく知的なアイデアも含みます)
  • ヒトを育成する仕事
  • デジタルを使った仕事を考える仕事

など、今の段階から自分の仕事を見つめなおしてみることが大事だと思います。

 

 

まとめ

 

ニューノーマルの時代に向けてどうするか?というテーマで解説してきましたが、
改めて、いかに危機を乗り越え成長するか、いわゆる「レジリエンス」をいかに高めるかということが重要であると言えるでしょう。


レジリエンスとは、元々物理学の用語であり、「負荷がかかって歪んだものを跳ね返す力」という意味で用いられていましたが、転じて、「精神的な回復力」、「抵抗力」という意味でも使われるようになった心理学用語でもあります。

筆者は、レジリエンスを、「危機や環境変化に打ち克ち、それを糧に成長できる組織の力」であると定義しています。

自らの存亡を左右するような環境変化や危機的状況を受け入れ、変化の過程で柔軟に状況を判断し、時としてそれを活かしながらあらゆる適応手段を探りつつ、最善の方法を選択していくことができる力と言えます。


現在のような危機的状況下では、「自分がどう行動するのか」、「どこまで自主的に考えて行動することができるのか」が重要な要素であり、日頃から指示待ちの姿勢では、そうした事態を打開することはできません。

COVID-19が長く、社会や企業に影響を与え続ける可能性は懸念されますが、企業や個人にとっては、この状況を乗り越えるためにどうすべきかを前向きに考え、取り組んでいくことが必要です。

 

ご一読ありがとうございました。

 

 

【COVID-19】新型コロナウイルス対応で求められる真の事業継続


こんにちは。

前回の記事から2週間が経ち、更に状況が悪化しています。

 

前回は過度な自粛はやめた方が良いという記事を書きましたが、

現時点ではむしろしっかり自宅待機や外出自粛して、

いかにこの状況の中で前向きに頑張れるかが大事だと考えます。

 

今回はこのような状況下に求められる真の事業継続について考えてみたいと思います。

 

新型コロナウィルスはいつまで続くのか?

 

これは私もハッキリとした事は当然言えませんが、

下手したらあと1年くらい収束まで時間がかかるかもしれません。

 

また、ウィルスがなくなるということは基本的にないため、

ずっとこの新型コロナウィルスと人類は付き合っていくことになります。

 

 

真の事業継続を考える

 

一般的な事業継続計画とCOVID-19で求められる事業継続の違いとは?

 

まず一般的な事業継続計画=Business Continuity Plan (以下「BCP」という)とは、

「企業が自然災害、パンデミック、テロなどの緊急事態に遭遇した場合において、
事業資産の損害を最小限にとどめつつ、中核となる事業の継続あるいは早期復旧を
可能とするために、平常時に行うべき活動や緊急時における事業継続のための方法、
手段などを取り決めておく計画のことを言います。

(出展)中小企業庁「中小企業BCP策定運用指針」より抜粋し筆者加筆

 

多くの企業はこのBCP東日本大震災新型インフルエンザを契機に策定しており、

内閣府は「国土強靭化基本計画」の中で、2020年以内に大企業は100%、中小企業は50%のBCP策定率を目指しており、レジリエンス認証というBCPの認証制度も運営されています。

 

ただしこのBCPはこれまで多くの企業で大震災を前提に作られていることや、

今日明日にでも大災害が発生した場合にどうするのか?という短期目線での

BCPに留まっているケースが多いのが現状です。

 

一方で、今回のCOVID-19は、いつまで続くか分からず先行きが不透明で、

日々状況が変わっていくような種類の危機であり、既存のBCPが機能しない状況です。

 

その理由は、企業への影響が明確か、否かに違いがあるためです。

例えば大震災や大火事であれば、「被災」がスタートになります。

当然状況判明までに時間は要しますが、誰が被災した、何が壊れた、等々が、

被災した瞬間に影響が現れ、そこをスタート地点として復旧させていきます。

 

一方で、COVID-19のような感染症は、最初はだれも影響を受けていませんが、

一人また一人で次第に罹患していき、社会や世界全体にまで広がり、

感染爆発となってしまえば授業員の多くが出社できないという事態にまで至ります。

そしてその状況が1日1日変わっていき、さらにいつまで続くか分からないという状況になります。

 

そうなると、後手に回る対応をしてしまうと、従業員を多く罹患させてしまったり、

社会的な避難を浴びてしまうことにもつながります。

 

WHOや政府からの発表を踏まえ、他社の状況や社会情勢も踏まえながら、

先を予想し、先回りをした対応を行うことが求められるのです。

 

図:新型コロナウイルスBCPイメージ

(出展)内閣府公開資料を参考に筆者が作成

 

COVID-19の段階とニューノーマル

 

一般的なBCPの話をしてきましたが、現在の状況を踏まえると、

単純に「何か災害が起きたらどうしよう」と考える今までのBCPとは異なり、

この状況でどうやって会社を継続していくべきなのか?」を考える必要があると思います。

これを「真の事業継続」と呼びますが、単なる災害へのリスク対応ではなく、

企業の戦略として、この状況下でどのように事業を継続させられるのか?

足元の状況だけでなく、さらにそれを中長期的な目線でも考えることが重要です。

 

COVID-19への対応で求められる段階としては、大きく以下の段階があります。

  1. 安全確保(初動対応)
    2020年4月現在はこの状況。感染拡大防止を目指して在宅勤務や外出自粛を始める段階。不安や混乱によりデマも流れ、人々は困惑する。
  2. ピークアウトから収束まで
    一定程度拡大し、ピークアウトして徐々に感染者は減っていく段階。ただし、この段階は長期化する可能性もある。ある意味人々は感染症と付き合いながら良い意味でも悪い意味でも慣れが発生してくる。
  3. 収束後
    ワクチンや治療薬も開発され、現在でいうインフルエンザのような状況。まったく感染者がいなくなる訳ではないが、特殊対応は不要となる。


3の収束後までいくと、以前と全く同じ状況になると考える方が多いかもしれませんが、

ニューノーマル(新常態)」という言葉がある通り、全く同じ状況には戻らないと考えたほうが良いでしょう。

 

ニューノーマルとは、

新たな常態・常識、という意味。世界経済はリーマンショックから回復しても以前の姿には戻れない、との見方から生まれた言葉。構造的な変化が避けられない状況を示唆している。

(出展)デジタル大辞林

 

今回のケースでいけば、

  • 在宅勤務に慣れてしまって会社に行くことが普通ではなくなる
  • 感染の恐怖が抜けず人の大勢集まる場所を避けるようになる
  • リモート拡大などに伴いデジタル活用が爆発的に進む

等々でしょうか。

 

真の事業継続に向けて考えること

主に以下のようなことを真剣に考えていくことが重要だと思います。

①どの事業で利益を稼ぐか?を改めて考える
 (事業ポートフォリオを見直し災害や感染症に左右されない事業に注力)

②コスト削減を本気で行う
 (リモートワークになればオフィスがいらなくなる?など)

サプライチェーンを見直す
 (グローバル分散よりも地産地消に切り替え?など)

④デジタル化を本気で行う

 (いつでもどこでも仕事ができる環境にするなど)

 

上記は一例ですが、仮に1年と仮定したときに、

・直近でできること

・ここ半年くらいでやるべきこと

・収束後に向けてやるべきこと

といった3段階くらいに分けて考えることをお勧めします。

  

この3段階で、真の意味で事業をどう継続していくのか?を考えて、

対策を講じることが重要だと思います。

 

また継続してそれぞれの論点や段階に応じた対策も考えていければと思います。

 

まとめ

 

中小企業や個人事業主の方々は日々不安だと思います。

資金繰りの問題もあるでしょう。

 

政府に対しては自粛要するのであれば補償をセットで考えてほしいと思いますが、

対応が遅いことを考えるとそこを頼りにすることは難しいでしょう。

そういう時こそ、自分自身の事業の価値を考えるときかもしれません。

 

その価値を感じてくれる人に助けを求めることも有効かもしれませんし、

今はなんとか耐えて、その価値をより一層高める時期に充てていただくことも必要かもしれません。

 

大企業の方も、今後景気が悪化してリストラ・倒産もあるかもしれません。

 

この先なにが起こるか分かりません。

 

そういう時こそ、自分自身を見つめなおし、先見据すえて、

前向きに対応していくことが重要だと思います。

 

自分自身も不安はたくさんありますが、こうしてブログを書いたり、

仕事上でも新たなビジネスができないかを考えたりしています。

 

「自粛=立ち止まる」ということではないと思います。

自粛の時だからこそ、前を向いて自分を鍛え頑張っていけるといいのではないでしょうか。

 

長文になりましたが、ご一読ありがとうございました。

 

 

 

 

【新型コロナウイルス】二次被害を防ごう!経済の危機を防ぐには?

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※2020年4月追記

記事を書いて2週間経ちましたが、状況は更に悪化しています。国や自治体の指示に従い、しっかり自宅待機などの対応を取るようにしてください。

 

こんにちは。

前回のコロナウイルスの記事を書いてから一ヶ月以上経ちますが、

未だにというか前にも増して状況が悪くなっています。

 

www.go-consulting.work

 

 

新型コロナウイルスへの過度な自粛は危険

 

個人的には、過度な自粛による二次被害を恐れています。

二次被害とは、すでに起き始めていますが、経済的な問題による不況や、

中小企業をはじめとして倒産やリストラなどの悪循環に陥ってしまうことをいいます。

 

事業継続や感染拡大防止を考えて、自粛したりしてますが、

逆に事業や経済を悪い方向に進めているように思えてなりません。

 

この自粛モードはいつまで続くんだろう…と不安です。

自粛が始まった段階では、感染の爆発的な拡大を防ぐために、小学校休校や在宅勤務推奨などを指示したことは否定しませんが、

そう簡単に収束しないと思われる中で、延長延長となってしまい、

中々緩和に踏み切るのは難しいのではないか・・・と懸念します。

 

もちろん高齢者や持病のある方には感染しないように考慮することは必要だと思いますが、

過度に自粛し、皆んなが病気にならないように家に閉じこもって、

逆に病気になったかのような暮らしをしている世の中に不安を感じます

 

なぜこのような事が起こるのか?

 

 人は未知のものを異常に恐れるから!

だと思います。

 

リスクは不確実性とも訳しますが、

なにが起こるか分からないので怖いのです。

 

また、世間もその恐れを助長しています。

 

コロナウイルスにかかりました!というのが報道される度に、

仮に自分がなった時に周りからどういう目で見られるんだろうと不安になります。

 

場合によっては、コロナであることを隠したり、

検査に行かなかったりすることもあるでしょう。

 

報道が加熱し、世界中で感染者が増えていることや、

入国規制や非常事態宣言など、人々の恐怖を政治やメディアが煽ってる状況もあるように思えます

 

どこの国で何人なったか?何人が死亡したか?を報道する必要があるのでしょうか?

 

  • 37.5℃の熱が続いたら病院で検査を受ける。
  • そして陽性であれば待機する。

というルールを一人ひとりが守り、感染を無駄に増幅させないようにすれば、

どこの国で何人かかって、何人死亡したかを報道する必要性は感じません。

 

健康な人が、普通の生活を送って問題ありますか?

 

老人や健康に不安のある方はなるべく自粛するというのはわかります。

 

一方で、健康な方達が過剰な自粛をした結果、

経済活動が悪くなり、倒産やリストラにつながり、

普通の生活を送れなくなって、挙げ句の果てには自殺するなんてこともあり得ます

 

在宅勤務や外出自粛の中でも前向きに活動するようにして欲しく思います。

 

まとめ

 あくまでこれは個人的な意見で、賛否両論あると思いますが、

一人ひとりが感染に気をつけながら、体調が悪ければ大人しくしておくという当たり前の事を、

当たり前のようにやることで、これ以上の二次被害を防ぎたいと思います。

 

2020年3月17日現在、日銀の黒田総裁から、追加緩和パッケージの三本柱が発表されましたが、

一つ一つの企業や、一人一人が、過度な反応や過度な自粛をするのではなく、

合理的かつ冷静に対応することが、真の事業継続と安心につながるのではないかと思います。

 

報道に関しても、どこの国で何人なったか?ではなく、

  • なった時にどうすべきか?
  • 治療方法はどういうものがあるのか?
  • なった人よりも治った人はどうだったのか?

など、不安を煽る報道ではなく、前向きな報道をしてほしいと思います。

 

 しっかりと地に足つけて、真の意味の事業継続ができるようになることを祈ります。

 

今回は独り言のようなつぶやきになってしまいましたが、、

早くこの危機が収束することを祈ります。

 

リスクはゼロになりませんので、うまく受容しながら生きていきましょう。

 www.go-consulting.work

 

 

 

 

【新卒面接・中途面接】面接で仕事ができる人と思われるには?

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こんにちは

 

本日は、「転職」について考えてみたいと思います。

 

 

 

皆さんは、転職しようと考えたことはありますか?

 

私は過去に転職をしたことがありますが、

転職して良かったと思ってます。

 

別に前の会社が嫌いだったわけじゃないのですが、

自分がやりたいことや、将来のことを考えて転職しようと決めました。

人はなぜ転職するのか?

 

きっとみんな新入社員の頃や転職したばかりの頃は、

夢と希望に満ち溢れていたのではないでしょうか?

 

それなのになぜ人は転職するのか?

多くの人は、「今の職場への不満(不安)」がきっかけになるかもしれません。

 

ただ個人的には、「今の職場への不満(不安)」「新しい職場での希望(期待)」両方の要件が揃った時、人は転職を決意するのではないかと思います。

(単純に自分がそうだっただけですが・・・)

 

私も新入社員として入った頃は、すごく前向きで

「いつかこの会社で社長になってやる!」とか、

かなり痛いことを考えていたりしました。笑

 

前職では約7年弱働いたのですが、

転職を意識したのは5年くらい経ってきたころでした。

 

仕事にも慣れ、会社というものがどういうものなのかも分かってきて、

ある意味現実が見えてきた頃でしょうか。

 

その頃には「社長になる!」なんて微塵も思わず、

なんなら上詰まってるし部長になるのも大変だよなぁとか思って夢も希望もない感じになってました。

 

会社への不満に対して、大きな組織の中で自分の力では何も変えられない無力さも感じていました。

 

そして自分の能力についても不安を持ち出し、

このままここで働いていたら、この会社でしか働けない人間になって

会社に依存して生きないといけなくなるのでは??

という危機感を覚えたのがキッカケでした。

 

定年を迎えた時に会社に依存するのではなく、

自分の力でお金が稼げるようになっていたいと思い、

個人が商品で自分の能力開発が商品開発になる

コンサルタントという職業を選びました。

 

不安がなかったか?というと、不思議と全く不安はなく、

早く働きたいと楽しみで仕方なかったことを覚えてます。

 

少しでも転職先での不安や、職場への期待があったら迷っていたかもしれません。

 

私自身の経験ではありますが、共通するような方も多いのではないかなと思います。

 

面接のポイント

面接のポイントとして、よくある質問も踏まえて、3つ紹介したいと思います。

 

志望理由を聞かれた時の答え方

まず一番最初によく聞かれるのが、「なぜ転職するのか?」(=志望理由)です。

 

前述の「今の職場への不満(不安)」と「新しい職場での希望(期待)」は、

転職の面接での志望理由を考える上での芯となる部分になると思います。

 

私は、中途採用面接もするのですが、多くの人が同じようなことを言うので、

「へー」で終わってしまう事が非常に多いです。

思わず「で?」と聞いてしまいたくなってしまいます。

 

以下のような志望動機になっていないか自分の志望動機を見直してみてください。

 

【よくある志望動機(NG例)】

  • 今の会社の不満がにじみ出た志望動機
    →で?うちで何したいの?何できるの?って思ってしまう
  • この会社なら成長できそう、自分の経験になりそうという動機
    →いや学校じゃないし、成長したいだけを言われましても…と思ってしまう

 

逆に言うと、ここで「自分らしさ」や「個性」が出ると非常に印象に残ります。

志望動機はやはり一番大切なので、本気で考えないといけないと思います。

 

「今の職場の不満」だけで転職する人がもしいたとしたら、

私は「この職場での期待・希望」をしっかり考えて面接に臨むことをお勧めします。

そして、必ず「この職場での期待・希望」を面接で「志望動機」として伝えることが重要です。

 

ここにGAPがある場合、転職後に後悔することになるかもしれません。

伝えて落ちたなら合わなかったということです。

しっかり意志を伝え、それができるのかを議論できればいいと思います。

 

キャリアプランは?今まで何やってきた?

 

次によくある質問として、

キャリアプランを教えてください。」

「今までどういう仕事(新卒なら学生生活)をやってきましたか?」

「うちで何がしたいですか?」

あたりでしょうか?

 

この3つの質問は基本的にすべて聞かれることが多いでしょう。

 

ここで大事なことは、「一貫性」です。

 

それぞれ違うタイミングで聞かれるかもしれませんが、

話を聞いていくうちに「なんかさっきと言ってること違うなぁ」となったりすることもあります。

 

基本的に、

①将来どうなりたいか?キャリアプラン

②それに向けて何をしてきたか?(これまでやってきたこと)

③将来に向けて何が足りないか?またどのような経験が必要か?(新しい会社で何がしたいか)

というプロセスで考えることで一貫性が出てきます。

更にそれを「具体的」に言うようにしましょう。

 

ロジカルシンキングができているのか?などをこういう質問の一貫性から試すこともありまので、しっかり考えることが重要です。

 

 

逆質問のこつ

最後に、「何か聞きたいことありますか?」という逆質問タイムが必ずあります。

逆質問は結構悩むことが多いのではないでしょうか?

 

【逆質問でNGのパターン】

  • 「いや大丈夫です!」と質問をしない
    →まずこれは絶対にやめたほうがいいです。無理やり1個はひねり出しましょう。「時間によりますが、少なくとも2~3つ質問をしましょう。
    (5~6個用意しておくことが重要です)
    細かいこつとして、2個目の質問をする前に「お時間大丈夫ですか?大丈夫でであればもう一つ聞いてもいいですか?」と聞くと印象いいです。笑

  • HPに書いてることを質問する
    →全然興味ないやん!と思ってしまう。絶対に事前に調べて質問しましょう。
     調べてもわからなかったことを聞くのが前提で、仮に聞くにしても
     「事前に調べて分からなかったので教えていただきたいのですが」と枕詞をつけて質問しましょう。

  • 何が聞きたいか?なんで聞きたいかよくわからない質問をする
    →「それ聞いてどうすんの?」というような質問をするのもNGです。
     例えば、「この業界は10年後どうなってると思いますか?」という質問。
     「知らんわ!」とまず思いますし、自分としての考えがあっても、
     なんでそんなことを答えなきゃいけないの?と思ってしまいます。
     

【逆質問のポイント】

  • 志望動機やキャリアプランからの一貫性を持たせた質問をする
    →さっき言ったようにこういう仕事がしたいのですが、具体的に〇〇さんの経験したプロジェクトで近い事例などがあれば一つ教えてください
    とか、答えやすく、興味がありそうな質問をするといいです。
    更に、その質問を深堀していけると、コミュニケーション能力も高いように聞こえますね。

  • 「なぜその質問をしているのか?」を最初に言う
    →面接官は逆質問をする場合、何聞かれるんだろうと結構構えて聞きますし、
     取りたい人には良い印象を持ってもらいたいと思うものです。
     なので、きちんと「意図」を伝えることにより、
     お互いに良いコミュニケーションが取れ有意義な時間が過ごせます。

  • 社風や社内文化が自分と合うかを確認する
    →組織は人の集まりで成り立っているものですから、社風や文化は重要です。
     このような内容の質問は、本気で働いている姿を想像したいということも伝わってくるため非常に印象がよい質問になります。

 

 まとめ

 

あくまで個人的な考えですのでご参考ということで考えていただきたいですが、

個人的に強く思うのは、面接はまさに「自分という商品を売り込む場所」です。

常に、自分という商品価値を高めるよう努力し、どこの場所でも活躍できるように、

日々頑張ることが重要名だと思います。

 

ご一読ありがとうございました。

 


 

 

 

 

 

 

【新型コロナウイルス】企業としてできることは?


こんにちは。

 

本日は、現在まさに危機が迫っている「新型コロナウイルス」への対応について、

考えてみたいと思います。

※最新記事はこちら

 

www.go-consulting.work

 

 

 

 

新型コロナウイルス感染症とは、新型コロナウイルスSARS-CoV2”が原因とされている病気のことです。

WHOは、このウイルスによる肺炎などの症状全般を“COVID-19 ”と名付けました。

COVID-19はCoronaVirusDisease, 2019の略です。

 

国民一人一人が実施すべきことについては、首相官邸からも案内が出ています。

【参考】

www.kantei.go.jp

 

企業としては厚労省からの案内を確認しましょう。

www.mhlw.go.jp

 

  

新型コロナウイルスが与える企業へのリスクは?

新型コロナウイルスはすでに中国での営業を停止する企業なども出てきており、

営業への影響を与えだしています。

 

今後、さらに拡大していった場合、企業にどのような影響を与えるでしょうか?

 

想定される影響①従業員が会社に来れなくなり、業務が滞る

 

日本でも感染者がさらに拡大していくと、例えば学校が学級閉鎖になり、

お子さんがいらっしゃる方が会社に来れなくなります。

また、そもそも罹患者が増えると、会社に来れなくなる方が増え、業務が回らなくなります。

 

会社にとっては、業務の効率性が非常に落ちるため、最終的には業績影響も多くあります。

 

想定される影響②委託先や調達先、物流などのサプライチェーンが止まる

委託先や調達先、物流委託先などの従業員も同じように出社できない状況が発生すると、

サプライチェーン全体が止まってしまうリスクがあります。

また、コンテナ輸送では武漢港がすでに荷役を停止しており、ダイレクトな物流停止も発生します。


海外からの就労ビザの申請停止も影響があります。すでに2020年3月現在インドでは日本人の入国ビザ無効化を発表しています。

海外駐在員への対応や、異動への影響も生じそうですね。

 

想定される影響③従業員の混乱

 

現在のSNS社会においては、正しい情報や誤った情報などたくさんの情報が流れます。

それに対して、会社の対応が遅いなど、会社に対して不満を言う方や、

在宅勤務にしろ!やら、避難させろ!やらと色々な要求をしてくる人も増えます。

会社として、対策本部のような組織で緊急対応をしている会社も多いと思いますが、

従業員全体に対してどのような情報を発信し、どう対応するかという点が難しく、

会社全体が混乱することも想定されます。

 

新型コロナウイルスにどう対応すべきか?

これまに記載したようなリスクに対して、会社はどう対応すべきでしょうか?

 

  

①正しい情報を把握して正しい判断を行う

SNSの情報や、従業員からの発信源がよくわからない信ぴょう性のない情報から判断するのはNGです。

WHOからの発表や、国からの情報など、信ぴょう性の高い情報をもとに冷静に判断をしましょう。

 

2020年2月25日、厚労省より以下の基本方針が発表されました。各社はこれに基づいて対応することが求められます。

<出典>厚生労働省HP

 基本方針:https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000599698.pdf

 

Q&A(企業向け)

www.mhlw.go.jp

 

 

②従業員一人一人への注意喚起とトゥプダウンでの対応

マスクをしましょう!

人混みに無駄に近づくのはやめましょう!

中国への出張禁止です!

中国から帰国した方は14日間ホテルまたは自宅待機です!

10人以上が参加する会議・会食は禁止です!

というように、会社としてできる限りの注意喚起をすることが重要です。

 

会社として、従業員を守るため、感染拡大防止のためにできることは何か?を考えて、トゥプダウンでコストをかけて対応することも必要です。

 

例えば、災害用の備品として持っていたマスクを無償で配布する、

マスクを会社経費で購入する、などです。

 

www.mhlw.go.jp

 

③働き方の見直し

感染症の場合、地震と異なり、ネットワークへの影響は少ないため、

在宅勤務やリモートワークは非常に有効です。

 

現在はビデオ会議も非常に進んでいるため、在宅勤務の環境がないようであれば、

可能な限り在宅勤務にできるように対策を進めることが重要です。

 

現在在宅勤務の環境がない会社は今後のことを考えても、

すぐに在宅勤務の環境を整えるべきです。

 

例えば大地震が発生した場合や、大型台風が来た場合なども、

在宅勤務は有効な事業活動継続の手段となります。

 

なにがあったら、会社に駆け付けるという時代はもう終わっています。

まだできていない会社は1日でも早く環境を整えることを推奨します。

 

また、スプリットチーム制の導入も有効です。

部や課を2つのチームに分け、物理的な拠点や、

交代勤務を行い、勤務者を削減したり、

同時罹患を無くすという対応です。

 

※リモートワークであっても労働基準関係法令の対象になりますので、リモートでのログ確認や、深夜残業の禁止などルールを定める必要があります

 

 

④重要な業務の特定とリソースの集中(業務の計画停止)

会社にとって重要な(止めることのできない)業務は特定できていますか?

 

例えば、

  • 従業員への給与支払い
  • お客さんの安全や命に関わる仕事
  • 社会インフラを担うような仕事、等々

会社にとって継続すべき業務を特定し、その業務に会社の人員リソースを集中させることが重要です。

(まさに事業継続計画(BCP)と言われるものです。BCPについては別途解説します)

 

目安として、国内発生から終息するまで最低でも2ヶ月はかかると見込んでください。

場合によっては、半年間続く事もあり得ます。

例えば2ヶ月以上止めるとどのくらい影響があるのか?を想定して、

絶対に止められない業務を特定しましょう

 

例えば新規商品開発などは一旦止めて、既存の商品や事業の運営に助勤を出し、

計画的な業務停止とリソース集中を行うことが想定されます。

 

ここで重要なことは、「捨てる業務を決める」ということです。

今後感染が進むと、業務が回らなくなります。

不要不急の業務は計画停止し、重要な業務にリソースを集中させることが重要になります。

 

現在、その特定ができていないようであれば、早急に対応を進める必要があります。

 

また、何パーセントの社員が出社できなくなったら、

業務の計画停止やリソース集中を発動するかを考えておくことが重要です。

 

そのためには、特定した会社としての重要業務に、

最低何人のリソースが必要で、

どのような環境(システム、マニュアル、スキル含む)が必要か、

を特定しておくことが重要です。

 

発動するトリガーを決めておいて、トップダウンで意思決定を行うことで、

従業員の混乱を防ぎ、事業影響を最小限に留めることが可能になります。

 

※ここで意識すべきは、不可抗力条項(フォースマジュール)です。

コロナを理由に納期遅延や対応できない業務が発生した場合は、不可抗力条項に該当するかを確認し、先方と交渉することが重要です!

 

 

まとめ

 

簡単ではありますが、新型コロナウイルスへの対策をまとめました。

過去に流行った新型インフルエンザの対応が会社に残っていると思いますが、

その時の対応を参考に、早急に対応を進めましょう。

 

個人的に、危機管理の専門家という立場からも、少しでも被害が拡大しないことを祈り、記事を書きました。

 

ただし過剰な統制も個人的には控えるべきだと思います。

2次被害を避けるためにも、状況を踏まえて冷静に対処しましょう。

過度な自粛は不要だと思います。

倒産してしまっては元の子もありませんので、、

 

また、これを機に業務のIT化や、いつでもどこでも仕事ができる環境を

整えていくことをお勧めします。

それにより、大地震やその他の未曾有の災害や、

事故やテロなどが起きた際にも業務が停止せずに継続できるようになります。

 

ご一読ありがとうございました。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

【組織に危機が発生したら?】一人の従業員としての動き方

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こんにちは。

前回は、個人としてのトラブル対応について記事を書いたので、

今回は、組織としての危機対応について考えてみたいと思います。

 

あくまで1個人として、組織の危機にどう立ち向かえばいいのか?という目線で書きます。

 

www.go-consulting.work

 

組織としての危機対応とは?

組織における「危機」とは様々なものがあります。

大災害、事故、法令違反、情報漏洩、不正会計、横領、過重労働による自殺・・・

 

発生した場合には、一人の従業員として、どのように対応すべきでしょうか?

 

危機対応は、大きく言うと以下のステップに分かれます。

①発覚・報告

②初動対応

ステークホルダー対応(開示・説明など)

④再発防止策の検討

⑤懲罰などの後処理

 

特に部署を問わず一人の従業員としては、①②のところで関わることが多いのではないでしょうか?

 

組織の危機に巻き込まれた時のポイント

 

仮に、自分が組織の危機に巻き込まれたらどうしたらいいか?

そのポイントを解説していきます。

【発覚・報告】もし危機事象を発見したら、すぐに報告する!

仮に、皆さんが仕事をしている中で、何か危機的な事象を発見したら、

すぐに上司や危機対応の専門組織に報告しましょう。

仮に上司の不正を見つけてしまった場合は、その更に上の上司・もしくは内部通報制度などを活用して報告します。

 

とにかく自分一人で抱え込んではいけません

 

危機対応は「初動が命」と言われますが、自分の組織を守るためにも、

すぐに報告をして、経営陣の意思決定を待つことが重要です。

 

よくあるケースとして、

「これを言ったら自分がクビになってしまうかもしれない」とか

「通報したらこの人はどうなってしまうんだろう」とか

「知らないふりをしておこう。面倒に巻き込まれたくないし・・・」とか

思ってしまうかもしれません。

 

ただ、仮に他の人が通報や報告をして、社内外から調査が入ったときに、

「あなたは知ってたんじゃないんですか?なんで報告しなかったんですか?」と

自分が逆に犯人扱いされて追及されるケースも想定されます。

 

【初動対応】<心得>平時との違いを意識する!

 

皆さんは組織の危機対応に巻き込まれたことはありますか?

 

対応したことがある方はわかるかもしれませんが、

平時と危機発生時は大きく状況が異なります。

何が違うかを簡単にまとめると以下の5点に集約されます。

 

①情報が中々集まってこない、または信ぴょう性がよくわからない

②時間制約があり、異常に忙しくなる(寝れない)

③仕事量が倍以上増える(1時間あたりにこなす仕事量がえぐい)

④対応した結果が会社の存続や命に関わる(影響が大きい)

⑤世間からの注目度が上がる(特に不祥事の場合)

 

私自身、何度も危機対応の支援や、実際にトラブル対応を仕事で実施したことがありますが、

いつも必死の覚悟で臨んでいます。

 

特に何が正解か分からないケースも多いため、勇気を持った決断や、

強い心が必要となります。まさにレジリエンスです。

レジリエンスの参考記事は、以下リンクを参照してください。

www.go-consulting.work

 

【初動対応】<動き方>危機対応のポイント

 

組織としての危機対応のポイントとして参考になるのが、

ISO22320(JISQ22320:社会セキュリティ−緊急事態管理−危機対応に関する要求事項)です。

ISO22320も踏まえつつ、一人の従業員として危機対応にどう当たったらいいのか?

について解説します。

 

 

 

  1. 意思決定はなるべく現場に任せる!
    ・自分が仮に上司の立場で自分より詳しい人が部下や現場にいた場合、
     権限移譲をしてどんどんスピード感をもって現場で判断させましょう。
     わけわからん人が判断したミスジャッジになり二次災害を招きます。

    ・仮に自分が一番詳しいという自信があったら、勇気をもってどんどん判断しましょう。責任は上司や経営陣が取ってくれるはずです!

  2. 働きすぎず寝る!
    ・危機対応の場合、深夜まで毎日寝ずに働くようなことがあります。
    ただし、そうなると頭が働かず、冷静な意思決定ができなくなる恐れがあります。
    シフトを作って交代勤務にするなど、皆が体調管理できる状況を作ってください。

  3. 情報共有の仕組みを作る!
    ・危機対応は情報共有が重要です。ホワイトボードや掲示板システムなどを使い、情報を常に関係者でアップデートできる状況を作ります。
    ・大体のケースで「何がどこまで対応されたのか」、「誰が何をやっているのか」が分からず、混乱します。対策本部のような組織が通常立ち上がるはずなので、対策本部に情報を集約し、迅速な意思決定と開示ができるようにしましょう。

  4. 現場と本社の窓口を統一する!
    ・本社からばらばらと状況を聞かれるケースが非常に多くあります。
    仮に自分が現場にいる場合は、本社との窓口を一人や一つの組織にまとめるよう提案してください。
    自分が本社であれば、現場に皆がバラバラ聞かないように、情報を集約共有する仕組みと、注意喚起を行ってください。

  5. 専門家を最大限活用する!
    ・法令系であれば弁護士、情報漏洩であればコンサルタント、広報対応にはPR会社、警備には警備会社など、専門家を最大限活用してください。
    彼らは非常にたくさんの経験を持っていますので、危機対応を迅速に行うことができ、二次災害の防止につながります。

 

細かなことを言えば、もっとたくさんありますが、

一人の従業員として対応する時には、上記のようなことを意識して、

積極的かつ主体的に対応することが重要だと思います。 

まとめ

 いかがでしたでしょうか?

危機はあらゆる組織で起こり得ます。

むしろ大小問わず、「危機は必ず起こる」といっても過言ではありません。

 

仮に自分の会社で危機が起きたらどうするのか?

常に冷静に対応できるように心の準備をしておくことが重要だと思います。

 

ご一読ありがとうございました。

 

 

【危機対応の基礎】仕事でトラブルが発生したらどうする?

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こんにちは。

 

今回は、【危機対応の基礎】ということで、

「仕事でトラブルが発生したらどうする?」というテーマで

考えてみたいと思います。

 

仕事でのトラブルとは?

私は仕事上、危機対応の支援や不正調査の対応などをしており、

一応危機管理の専門家として活動しています。

ただ、これは企業としてということですが、個人レベルで考えると、

自分自身も仕事上での危機やトラブルは過去にたくさん経験してきました。

 

皆さんも仕事でトラブルが発生したことは1度くらいあるのではないでしょうか?

よくあるトラブルの事例としては、、

  • 打ち合わせに寝坊して、上司の電話で起きる
  • お客様から、納期遅延・品質が悪いなどの理由で怒られる
  • 部下がとんでもないミスをしでかす
  • 急に同僚が休みに入ってしまい仕事が押し付けられる

等々、大小さまざまなトラブルを経験することがあるかと思います。

 

そのようなときに、どう対応すべきでしょうか?

 

  • トラブル対応が上手い人
  • 混乱してフリーズしてしまう人
  • トラブルの時こそテンションが上がって本領発揮する人

色々といると思いますが、基本をおさえれば誰でもしっかり対応できます。

 

トラブル対応のポイント

前提として、「レジリエンス」という考え方があります。

「危機をチャンスと捉えて更に成長する」という考え方です。

こちらは以下の記事で解説しているのでご覧ください。

 

www.go-consulting.work

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レジリエンスは前提として、トラブルが起きたときは以下のように対応しましょう。

①まず諦める

うわー!やばい!どうしよう、どうしよう!

というのは3秒終わらせてください。

 

危機対応は「初動で全てが決まる」と言われます。

 

起きたことは仕方ないので、とにかく諦めましょう

トラブルが起きた時に冷静になれとは言いませんが、

一旦落ち着いて、「よし頑張ろう!」と自分を鼓舞します。

 

そして、いち早く現場にかけつけ、情報収集に努めましょう。

 

②自分に非がある場合は基本的に嘘をつかない

 

やばい、寝坊した!

やばい、怒られた!

という時に、人はまず言い訳を考えますよね。

 

時と場合によりますが、嘘は基本的につかないようにしましょう

ばれますし、余計変なことになるケースが大半です。

軽い嘘(二日酔い→体調不良、予定を忘れてた→スケジュールを認識相違していた)

くらいはバレないかもしれませんが、、そこはケースバイケースでうまくやりましょう。

 

ただ、例えば、自分の非をごまかすために、更なる罪を重ねることだけは絶対にしてはいけません。

(ごまかすために文書を改竄する、周りと口裏合わせてごまかす、など)

とにかく、素直に謝り、次のアクション(リカバリープラン)をいかに考え、提案するかが重要です。

 

今、自分にできる最善のことを考え、誠意を持って最大限の努力をすることです。

 

悪意がある不正でない限り、ミスは誰にでもあります。

ミスに対して、どう行動するかで人は評価されます。

結果として、クビになったり、異動になったり、干されたりするかもしれませんが、

良い経験として捉えましょう。ミスから逃げずに立ち向かえば絶対に成長します。

しっかり反省して、次に生かすことができる人は必ず立ち直れます。

 

その組織で出世が見込めないとか、嫌がらせを受ける、そんな状況が起きたら、

そんな組織からは転職したっていいと思います。

 

➂自分に非がない場合こそ頑張れ

 

自分に非がないケースもありますよね?

「俺は悪くないのに、なんでこんなことしなきゃいけないんだよ。。」

という気持ちになってしまうかもしれません。

 

変な話ですが、自分に非があるケース以上に、頑張りましょう!

まさに、自分の評価を上げたり、経験値を上げるチャンスと捉えましょう。

 

基本的に自分に非がない訳ですから、遠慮する必要もありません。

自分にできる最善のこと、会社やお客さん、ミスをしてしまった人、

ステークホルダーの状況を踏まえて、最善の方策を考えて対応しましょう。

 

④事実・原因を1秒でも早く把握し、相手のところに行く

 

①②③はマインド的な話でしたが、ここからは具体的な行動を解説します。

まず、「現状把握と原因分析」を1秒でもはやく行います。

  • 何が起きているのか?(事実確認)
  • 誰に、どのような影響(被害)を与えているのか?
  • なぜこのようなことが起きてしまったのか?
  • 誰が悪いのか?(自分(達)の非は?相手に非はない?)

その内容をペラ1枚でも、手書きでも、メールでもいいのでまとめ、

すぐに相手のところに説明に行きましょう。

状況によっては、まず謝りにいって、「すぐ事実関係と原因をまとめて報告します!」というケースもあるかと思います。

 

⑤誠意を持って対応するが、悪くないことは謝らない

相手のところに着いたら、最大限の誠意を持って接しましょう。

ただし、ここでポイントがあります。

 

 

「なんでもかんでも謝るな!」ということです。

 

自分が悪いことは当然謝りますが、関係ないことまで怒られたり、

必要以上の過剰賠償や要求をされることが往々にしてあります。

 

逆に悪くないことまで謝ることで、組織に損害を与えたり、

二次被害につながるケースもあることを頭に入れておきましょう。

 

⑥再発防止とその後の対応に気合を入れる

 初動でなんとか対応が終われば、再発防止策を考えます。

表面的な対応ではなく、もう二度と起こさないという気持ちで臨むことが大切です。

 

再発防止策としてのポイントは、あらゆるパターンで作ります。

  • どうしたらこの事象の発生可能性を低下させることができる?
  • 同じことが二度と発生しないようにはできない?
  • 誰かに代わりにやってもらうようにできない?
  • 例えば業務ならその業務はやめれない?システム化できない?

といろいろな角度で検討します。

 

リスク管理の基礎の記事も参考にしてください。

 

www.go-consulting.work

 

 

再発防止後のその後の対応も重要です。

トラブル発生前の1.5倍頑張る気持ちで業務にあたりましょう。

 

失った信頼は行動で示し、徐々に回復していくしかありません。

少しの間、辛い時期が続くかもしれませんが、 精一杯頑張るしかないのです。

 

まとめ

トラブル対応についてまとめましたが、いかがでしょうか?

今回は個人としての対応でしたが、組織としてのトラブル対応というテーマで、

また記事も書いてみたいと思います。

 

 

ご一読ありがとうございました。